リクルーターとして起業するには、人材業界で培った経験や人脈を活かすのが一般的です。企業と求職者をつなぐ架け橋として、働き方や採用の多様化が進む中、個人でも人材紹介や採用支援の分野で活躍できるチャンスが広がっています。しかし、起業するためには、求人企業との信頼構築、求職者へのアプローチ、法的手続きや報酬の仕組みなど、押さえるべきポイントが多くあります。
今回はリクルーターとして起業する方法について見ていきたいと思います。
目次
リクルーターとは？
リクルーターとは、企業の人材ニーズに応じて最適な人材を見つけ出し、マッチングを図る専門職のことを言います。企業と求職者の間に立つ人材の仲介役であり、採用活動の最前線を担う存在で、その役割は単に人を集めるだけにとどまらず、企業のカルチャーや業務内容を理解したうえで、適切な人材を見極め、双方にとって最良の出会いを生み出すことにあります。
なお、リクルーターには主に2つの立場があり、一つは企業の社内に所属し、自社の採用業務を担当する「インハウスリクルーター」、もう一つは人材紹介会社や独立系で活動し、複数の企業の採用支援を行う「エージェント型リクルーター」です。後者はフリーランスや起業という形でも活動しやすく、豊富な人脈や専門業界への知見を活かして、自らのビジネスを築くことが可能です。
インハウスリクルーターとは？
「インハウスリクルーター」とは、企業の内部に所属して、自社の採用業務全般を担当する採用専門職のこと。外部の人材紹介会社に依頼するのではなく、社内の一員として自社の採用戦略を企画し、実行していくのが特徴です。
インハウスリクルーターの役割は非常に幅広く、単に求人票を出して応募を待つのではなく、採用ターゲットの明確化から始まります。そして採用媒体の選定、スカウトメールの作成と送信、応募者対応、面接調整、面接の同席や合否判断の支援、内定者フォローに至るまで、採用プロセスのすべてを担います。現場部門との連携も重要で、「どんな人材が本当に必要か」「現場が求めるスキルや人物像は何か」といったヒアリングを丁寧に行い、その情報をもとに採用活動を設計します。
採用活動の効果分析や改善提案もインハウスリクルーターの重要な仕事です。応募数や通過率、入社後の定着率といった数値を分析し、ボトルネックを特定して戦略を見直すなど、採用を業務としてではなく、経営戦略の一部として捉える視点が求められます。
エージェント型リクルーターとは？
「エージェント型リクルーター」とは、人材紹介会社や転職エージェントなどに所属し、企業と求職者の間に立って最適なマッチングを行う「採用のプロフェッショナル」のことを言います。企業にとっては外部の採用パートナー、求職者にとってはキャリアの相談役という立場を同時に担い、双方のニーズを的確に把握して橋渡しを行います。
エージェント型リクルーターは、自社で人材を雇うわけではなくあくまで紹介を業務とし、企業から成功報酬を受け取るビジネスモデルで成り立っています。そのため、成果が明確であること、即戦力となる人材の提案力やスピーディーな対応が求められる傾向にあります。
エージェント型リクルーターの主な業務は、まずクライアント企業から求人内容をヒアリングし、必要なスキルや人物像を把握することからスタート。そして、その条件に合う候補者を自社のデータベースや外部から探し出し、面談やキャリアカウンセリングを行って紹介に至るまでを一貫して担当します。求職者側には、履歴書・職務経歴書の添削、面接対策、条件交渉などのサポートも行い、入社後のフォローアップまで対応することが一般的です。
近年では独立してフリーランスや個人事業主として活動するエージェント型リクルーターも増えており、柔軟な働き方や報酬の可能性からキャリアとしても注目される存在になっています。企業の人材戦略を支え、個人の人生に関わる責任ある職業でありながら、やりがいも大きい仕事だといえるでしょう。
よって、リクルーターとして独立起業する場合は、エージェント型リクルーターとしての形が取られることとなります。
リクルーターとして活動するには認可が必要
リクルート業は、有料職業紹介事業の許可(厚生労働省認可)が必要です。求職者と求人企業の間を取り持ち、報酬を得てマッチングを行う「職業紹介業務」を営む場合に必須となる許可であり、もし無許可でリクルーター業務を行うと法律違反となり、罰則の対象にもなります。
それ以外にも、一定の資本金やオフィス、書類整備なども求められます。そのため、想像以上に制度面の準備や書類作成の手間がかかります。
リクルーターとして起業するメリット・デメリット
リクルーターとして起業することは、大きなやりがいや可能性といったメリットがある一方、当然ながらデメリットも存在します。ここでは、リクルーターとして独立・起業する際のメリットとデメリットを、実務面から見ていきます。
リクルーターとして独立起業するメリット
リクルーターとして独立起業するメリットは、自由な働き方ができることにあります。自分のペースで案件を選び、時間や働く場所に縛られずに活動できるため、ワークライフバランスを重視したい人にも向いています。また、紹介成約ごとの成功報酬というビジネスモデルは、成果がそのまま収入に直結するため、実績を出せば年収1,000万円以上も夢ではありません。
また、リクルーターは仕入れや在庫が不要な知識や人脈で成立するビジネスであり、初期費用が少なく在庫リスクもありません。人材業界の知識や業界ごとのコネクションがあれば、それ自体が大きな資産となります。起業して法人化すれば節税効果も期待でき、事業としてのスケーラビリティもあるといったメリットがあります。
リクルーターとして独立起業するデメリット
一方で、リクルーターとして起業する最大のデメリットは、安定収入を得るまでに時間がかかることです。紹介業は、「企業との契約→求人獲得→求職者との面談→面接・内定→入社→入社後報酬発生」という長いプロセスを経て初めて報酬が発生します。そのため、一般的には最初の売上が入るまで3ヶ月〜半年以上かかることも普通にあります。
また成果報酬型である以上、候補者が突然辞退したり、早期退職したりすると報酬が減額されたり、場合によっては返金させられるリスクもあります。営業からマッチング、交渉、フォローまでの一連の活動すべてを一人でこなさなければならなく、非常にタフなビジネスマインドと高い自己管理能力が求められます。生半可な気持ちで起業しても成功するのは難しいでしょう。
まとめ
リクルーターの仕事には、候補者のスカウトや面談、キャリア相談、企業への人材提案、条件交渉、採用後のフォローアップまでが含まれますが、「人を見て動かす」総合的なスキルが求められます。
人の可能性を見抜く目と人と企業をつなぐコミュニケーション力、そして双方に信頼される誠実さがあってこそ、リクルーターはその価値を発揮できるのです。よって、ビジネスとしても社会的意義としても、リクルーターは非常にやりがいのある職種だと言えるのではないでしょうか。
